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真の敵はいずこに・・・その一

真の敵はいずこに・・・

 メディア情報からとらえると...
 
 まさに絶妙なタイミングでした。
 3月26日未明、北朝鮮が中距離弾道弾ミサイル「ノドン」2発を、
燃料を半分にして日本海に撃ち込みました。

おりしも同時刻、オランダのハーグでは、米国の肝いりで日米間の首脳会談が行われていました。
日韓には解決困難な「歴史問題」があります。

韓国は、安部首相の歴史認識が変わらない限り、首脳会談には応じられないと、突っぱねてきました。
そこで、3国共通の無難な?議題として、北朝鮮の核・ミサイル開発問題が取り上げられていました。

これに対して、北朝鮮側は、国内での新体制の求心力を高めるとともに、
米国に二国間直接対話を迫るために、ミサイル発射という「瀬戸際外交」を繰り返し行っていると、
一般的には認識されています。

日本でも、かってのテポドン1号の発射時には自衛隊が即座に対応に出動する等
国家的な危機感に覆われましたが、今回はメディア等も大騒ぎすることなく、
その後の日朝局長級会談も予定取り行われました。

3国首脳会談の前の24、25日には、核物質がテロリストの手に渡るのを防ぐ対策をテーマに、
53カ国・4機関が参加した核安全保障サミットが行われました。

この会議で、安部首相は、開発の目途のまったく立ってないプルトニウム核燃料サイクル事業、
すなわち「高速増殖原子炉・もんじゅ」「使用済み核燃料再処理工場」等
の引き続きの推進を宣言するとともに、
「安全な」日本の原発のセールス活動を積極的に行いました。

 特に、リサイクルの成否の焦点といえるもんじゅは、
科学的にも絶対的に作ってはならない地獄の釜です。

何故かと言えば、冷却水がナトリウムなのです。
ナトリウムは、空気に触れても、水に触れても爆発・燃焼します。

通常の原子炉は、万一の場合には「水漬け」で暴走を止めることはできます。
現在のフクシマの状態です。
但し、汚染水の環境破壊は時とともに地球的規模で致命的に拡大されます。

もんじゅの場合は、万一があった時点で、なすすべなく、
冷却水のナトリウムがまず空気と水に触れて爆発炎上、
引き続き使用済み核燃料の核爆発へと進み、
この日本を地獄絵図へと変えていくでしょう。

もんじゅのある若狭湾には14基の原発が集中しています。
やがてもんじゅの暴走は、この地区から全ての住民の避難を余儀なくされ、
無人となった他の原発の暴走の誘発を生み、
やがてこの地上での現代文明の終焉につながる恐れがあります。

だから他の国々は、研究開発自体から賢明に撤退したのです。

また、通常日本の原発では、1年間の運転で、ウラン238が中性子を1個受けてウラン239、
つまり宇宙最悪の人工核物質プルトニウムに、1%変わります。

100万キロワット級原発で、13ヶ月の稼働サイクルで100トン核燃料を燃やしますから、
1基につき年1tプルトニウムを生成することになります。

広島・長崎型の核爆弾はわずか1kgのプルトニウムでできます。
現在日本には、ただでさえ、処置のしようのないプルトニウムが、
これまでの原発稼働で44トンもあります。

ちなみにプルトニウムは少なくとも24万年間は安全に管理する必要があります。
それが一基再稼働するごとに1トンづつ増えていくのです。

しかも大々的に再稼働をこの国の為政者たちがこれから行っていきます。
こういう状況にもかかわらず、国民はその真実を知らされず、
経済的に安価だと嘘の情報によるメディア洗脳を受けて、容認しています。

まさに地獄の坂を急転直下で転げ落ちようとしている国家・日本と私には見えます。

 一方、この地獄の釜を輸出しようとする日本政府は、その国の子供たちの未来を奪う、
まさに死の商人そのものではないでしょうか。

 どう見ても、日本人を含む世界の人口削減をはかりながら金儲けする
世界金融支配体制から脅されて原発を推進してしるとしか私には思えません。

それとも植民地支配体制の現地代官級支配者として、国民の命と利益に関係なく、
自分たちの利権に目が眩んでいるのでしょうか。

 こういう意味でも、現代の政治家、為政者たちには期待できず、
下からの国民の意識の覚醒しか、この国とこの文明を救う道はないのです。


 一方、ウクライナの右翼による政府転覆に伴い、
クリミア半島をロシアが住民投票に基づき併合したことから、
新たな東西対決の様相を呈してきました。

西側はG8からロシアを排斥し、G7によるロシア制裁を行っていますが、
中国は制裁に加わらないと明言する等、効力ある制裁は行われる見込みがありません。

その一方で、我が日本は、プーチンと親しかった安部首相が、
いつもの通り米国追随へと切り替わりました。

ロシアと米国の調整役として国際舞台で重みをました中国に比べ、
米国の属国的立場を鮮明にしてしまった日本の国際舞台での影響力の低下が心配されます。


 先日の国際司法裁判所による日本の調査捕鯨禁止の判決は、
まさに日本の外交、影響力の低下の証明に他なりません。

その原因はどこにあるのでしょうか。
それは、日本がいつまでも世界金融支配体制の植民地・属国であることを、
当の日本人以外の世界の人々はもうわかっている、ということなのです。

「哲学なき政治は国家を滅ぼす」。
また、「労働なき富は国を滅ぼす」とも言います。

地球文明をどの方向に進めるかという根本理念なく、
実体経済から遊離した労働の伴わない博打に等しい株価等に焦点をあてた
経済活動を目玉にする政治は、世界の目覚めた人々からもこれからは無視されるでしょう。


俯瞰的にみると...

日本のメディアは、社会の木鐸の役割をとっくに放棄し、
完全に日本を支配するものたちの傘下に入っています。

そこまで言わなくとも、行き過ぎた金融資本主義の中では、
報道機関も収入源である広告主の利益に沿った情報しか流すことはできません。

例えば、低周波電磁波問題とα線・β線による放射能内部被爆問題を取り上げることは、
日本のメディア界ではタブーです。

膨大な利権を産むリニアモーターカーと原発の推進ができなくなるからです。
ともに、日本だけでなく世界的企業の利益に関わる問題なのです。

こういう意味でも、国が真に独立して本当の情報をドイツのように流すようになるまでは、
自己責任で自らの健康と家族等を守るしかありません。

電磁波問題ならば、健康にもっとも影響を及ぼし、
しかも遮断ができない超低周波からいかに脳波を守るかということです。

是非、世界唯一の超低周波対策グッズで、世界的機関の臨床試験が唯一行なわれている
増川いづみ博士開発のテクノAOをおすすめします。
(池田整治公式HPご参照ください:http://ikedaseiji.info/tecnoao/)

 それ故、当事者の双方の目から見ること、さらに鳥瞰図的に見て判断することが大切です。
かって江戸の教育を受けていた明治の為政者たちは、右脳で大局的に判断していたと思われます。

それが、明治維新以降の西欧文明礼賛のもとで、左脳知識偏重教育となったことから
マインドコントロールを受けやすくなったのです。

一言で言えば、「感性なき知識」「哲学なき政治」、「労働なき富」の悲劇です。

ところで、なぜ、北朝鮮は、日本海に向けてミサイルを繰り返し発射しているのでしょうか。
俯瞰的に見ると一目瞭然です。

北朝鮮の眼前で、世界最強の米軍と韓国軍の合同軍事演習が、
2月2日から4月18日まで行われています。

特に、3月16日からは朝鮮有事を想定した米韓軍最大の合同軍事野外演習が行なわれています。
世界の第2位から5位までの国家の軍事予算を合わせたよりも圧倒的に膨大な予算に基づく
史上最強の軍事力を誇る米軍による眼前の演習は、北朝鮮にとっては、脅威そのものだと思います。

離散家族問題の南北対話も始まっており、北朝鮮側は演習の中止を求めていました。
こういう経緯から見ると、北朝鮮の立場では、自衛行動の一環としてミサイルを発射し、
また、国内体制を引き締めているのかも知れません。


ノドン1号事案から学んだこと

私にもマインドコントロール執筆のきっかけの一つになった体験があります。

1993年5月29日、北朝鮮は今回と同じように燃料を半分して
ノドン1号を能登湾沖に打ち込みました。いわゆる第一次北朝鮮危機です。

当時は、北朝鮮コマンドによる若狭湾等の原発攻撃も考えられ、
その対処に警察との勉強会も行われました。

運用の責任者として自衛官として私がただ一人参加し、
実際に若狭湾等の原発に赴き現地研究を行いました。

その時に、私の作った研究シナリオが、何故か「宣戦布告」という小説や映画になりました。
いずれにせよ、実は、その時に地震でメルトダウンする原発の脆さの実態を初めて知りました。

当時、日本は、弾道ミサイル対処構想(BMD)への参加を米側から要請されていましたが、
憲法上集団的自衛権の行使が認められず参加は困難、と回答していました。

今の状況と全く同じです。
当時から米国は日本の高度な技術というよりも継続的なお金が欲しかったのです。

そしてノドンが撃ち込まれたのです。
その対処に横須賀港から米空母キティ・ホークが日本海に進出しました。

液体燃料をミサイルに入れるということは、必ず発射することを意味します。
自衛上の措置として、その段階で航空機による破壊しか、当時は対処手段がありませんでした。

これは、国際法上、自衛措置として実は認められています。
もちろん、日本は憲法上の制約があり、敵基地攻撃はできません。

米国に頼るしかありません。
このとき、私は米軍の好意により、日本海で作戦中のキティ・ホークに連絡機で乗り込み、
艦載機によるミサイル基地攻撃の対処訓練を研修させてもらいました。

当然のごとく、研修後のレポートで、BMD参加の必要性を結論として報告しました。
そして現在、ペトリオット・システム(PAC-3)等を米国から購入しています。

要は、世界金融支配体制に日本のお金が吸い取られているのです。

現在の1機60億円のオスプレイ12機の自衛隊購入も同じ構図です。
しかもプロペラの風圧のため被害地域で使えないオスプレイを
災害派遣で使うことを理由に購入するのですから、国民を愚弄しています。

今では、米軍横田基地から北朝鮮平壌空港に、
米軍の輸送機で基地建設用のブルドーザーが運ばれたこともわかっています。

鳥瞰図的に見れば、北朝鮮のミサイル問題は、世界金融支配体制の軍事部門が、
日本からお金を効果的に吸い取るための「仕掛け」と、私には見えます。

今現在も、無償どころか年7000億円以上プレゼントして
膨大な基地を日本は米国に提供しています。

約700ある米国の海外基地の維持費の半分以上を、実は日本が資金提供しているのです。
世界の目覚めた人からみれば、日本は世界金融支配体制の主要な構成分子と見えるでしょう。

そう思っていないのは、洗脳支配されている日本人だけだと思います。





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