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二極化が加速する2014年(その一)

   二極化が加速する2014年

 新年あけましておめでとうございます。
 
 気象の変化もいよいよ激しくなっている地球ですが、
かけがえのない青い水の惑星・ガイアは、いったいどの方向に進んでいくのでしょうか。

もちろん、船の向かう方向は、ガイアの主人公である人類の総体意識にかかっています。

 昨年末、日月神示研究家として有名な内記正時先生と対談しました。
結論として、これから日本が「型」を演じなければならない、となりましたが、
問題はどこまで日本人がそれを意識することができるか...にあります。

やがて、内記先生との、マインドコントロールと
日月神示の珍しいコラボの本がヒカルランドから出ます。
楽しみにお待ちください。
 
 さて、昨年は、衆参選挙の圧倒的な勝利を背景に、安部自民党政権は、
特定秘密保護法、原発再稼働、オスプレイ飛行訓練、そして消費税増税に、
年末の締めは辺野古基地建設容認さらに靖国参拝と、思うままに政策等を実施しました。

今年はこれにTPPが追い打ちをかけて来るに違いないでしょう。
 
 一見これらの施策等は、日本の国内問題としてバラバラに進んでいるように見えますが、
そのカラクリ、特に「お金」の流れを読んで見ると、そのつながりがよくわかってきます。

見事に日本人を弱体化しながら、お金が海の向こうに行っている構図となっています。
 
 拙著「マインドコントロール」(ビジネス社)で指摘したように、
現代地球社会は、ピラミッド構造の頂点に位置する、国家を超え、
決してメディア等表舞台にはでない「世界金融支配体制」に、
強大な金融力で支配されています。

彼らは、彼らの軍事部門がおこなった核爆発実験やプラズマ地震兵器の影響で
地球・ガイアの防護服である熱圏を壊し、その結果天変地異により食糧生産が減り、
将来地球上では5億から10億人しか養えないと勝手に予想しました。

彼らは、彼ら支配者層約1万人と、彼らを支える白人奴隷層約5億人のほかは、
ユーザレス・イーターズとして、「人口調整」することにしました。


 もっとも、微生物による土壌の活性化により地球の緑を復旧すれば、
壊れた熱圏も復元し、100億人以上をまかなえる食糧生産も可能です。

麹菌など微生物の文化は日本独自のものであり、
彼らにはこのような自然の摂理がわからないのです。

ちなみに日本には麹菌を専門で販売する1000年級企業が10社もあります。
こういう意味でも、これからの地球文明を築く原動力は、本来の日本文化にあると言えるのです。


 それ故、現在あらゆる手段で彼らは人口削減施策を実行しています。

しかも、陰湿かつ巧妙なのは、目に見える国家以下の表の組織では、
健康のための医療活動等と信じさせながら、つまり通常の「経済」活動を通じて、
徹底的に現代社会の力の源泉である実体経済で生まれたお金が、
彼らのところに吸引されるようになっていることです。

もちろん、実際は不自然な化学物質等で病弱化が進み、寿命が削られています。

 たとえば、エイズ、サーズ、インフルエンザ等の生物化学兵器は、
これらの恐怖を煽ることにより、予防と治療のワクチン等で、
ファイザー、ノバルティス等の彼らの巨大製薬会社にお金が集まります。

 特に、0歳から百害あって一利もないワクチンを接種して、
免疫力を下げ、次から次へと病気を起こし、
最終的にはマスタードガスという毒ガス兵器由来の抗ガン剤等で暴利をむさぼりながら、
人口淘汰しています。
 
 世界の平和維持のためと称して作られる米国基地等の建設・維持は、
ハリバートンやベクテルなどの巨大複合企業が受け持ち、
税金が形を変えて彼らのところに行き着きます。

ちなみに在日米軍基地の維持費の四分の三、約7000億円は日本が支払っています。
もちろん、このような同盟関係は、世界でも日本だけです。

それでいて、将兵に外交官並の「治外法権」が保証されているのですから、
日本から出たくないのはうなずけます。


 日本もそろそろこの高価な「みかじめ料」を、
自らの国は自らが守る体制に転換使用すべき時がきているのではないかと思います。

 もっとも、平和維持活動の前段階のテロ戦争、紛争、戦争では、
両陣営の使う高価かつ莫大な武器・弾薬等の戦費が、
これも税金が形を変えて、彼らの軍事部門企業を豊かにします。

昔から死の商人と言われてきましたが、実態は、世界金融支配体制の軍事部門です。

 日本でも「未亡人製造機」として海上自衛隊が導入を見送っていたオスプレイを、
なぜか積極的に導入するようになりました。

1機60億円。
12機だと720億円がベル・ヘリコプター社とボーイング社の売り上げに計上されるわけです。
世界でオスプレイを購入するのは、たぶん日本だけでしょう。

 このほか、核・原子力産業、遺伝子組み換え等農産業、水産業等、
全て総合すると、世界経済の約70%を彼らが握っていると言われます。

もちろん、メディア業界は彼らの傘下にあって、
これらのカラクリをカモフラージュする情報洗脳に使われています。


 都知事辞任劇から見えるもの
 
 これらの観点から見えてくることは、世界金融支配体制にとって、
新・辺野古基地は絶対的に建設しなければならない、ということです。

それは、短期的には建設費等名目で、日本から税金の形を変えて吸引することであり、
また将来にわたって彼らの支配体制を堅持するためです。
 
 建設推進のネックが、地元住民の意思です。
住民そして国民が反対すれば、外国に基地を置くことは米国といえどもできません。

完全に軍事制圧し、親米政権であるにもかかわらず、
イラクに米軍基地を維持することはできませんでした。

沖縄を視察にきたイラク人たちが、「イラクを日本の二の舞にしてはならない」と、
治外法権を認める「地位協定」に反対し、米国はやむなくイラクから撤退したのです。
 
 その名護市民の意思が問われる市長選が1月16日に行われます。
0.1%の国土に73%の米軍基地が置かれている沖縄県人にとっては、
なんでまた新たな基地を作るのか、全く腑に落ちないに違いありません。

良識ある日本人なら誰でもそう思うでしょう。
嘉手納等代換えの既存巨大基地群が沖縄にはまだあります。

市長選では、基地反対の候補者が勝つ予想でした。
そうなると、米国といえども無理強いができなくなります。
 
 だからその前に「知事」に「認可」させる必要があったのです。
仲井眞知事は、知事選挙において、当落が分かれる微妙な最終段階で、
徳州会から絶大な支援を受けています。

そこで、徳州会問題で猪瀬都知事を落として、
仲井眞知事に無言の圧力をかける。

非常にわかりやすい構図です。
 
 
 さらに大きな舞台装置としては、尖閣問題を惹起し、
中国の軍部を動かして、一方的に対日用防空識別圏を設定する。

そして、対中国脅威に対処するため、米軍の強化、日米同盟強化もやむを得ないと、
日本国民にメディア誘導するわけです。

 日中間に紛争事態が起これば、もっとも利益を得るのは、
彼ら世界金融支配体制の軍事部門です。

日朝・日韓関係が冷え込むことも、彼らの利益につながります。

戦後から引きずっている歴史問題とその「布石」も、
彼らの仕掛けではないのか、複眼的・戦略的な観点から見る必要もあります。





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