2011年 4/4 日本は蘇る！・・・世界を救うヤマトごころ（１）
日本は蘇る！
…世界を救うヤマトごころ
３月１１日、未曾有の大震災が東日本を襲った。
史上最大規模の地震と津波という天災に加え、
原発暴走という人災が重なってしまった。
阪神淡路大震災と有珠山噴火災害に自衛隊の運用責任者として
現地で活動した私の体験から言えることは、天災だけならば、
①人命救助／遺体収容
②生活ラインの支援／確保
③災害復旧
という三段階でやがて復興できる。
もちろん災害の規模に応じて期間の長短はあるものの、
必ず地域も復活する。現にこの目でその町の再生を見てきた。
また歴史を見ればあきらかなように、
四季折々自然豊富な列島に住んできた我々日本人は、
列島のこの宿命の試練に耐えて、常に進化してきた。
江戸時代の大火においても、灰が暖かいうちにもう大工が家を建て始め、
僅かの間に皆が助け合って町を再建した。
その悲惨な中にも明るくかつ辛抱強く、ともに協調して働く姿に、
訪れていた外国人が驚嘆し感動して母国に伝えている。
世界の他の地域でこのような大災害が起これば、
そこはもう廃墟となってきた。
われわれ日本人は、ムー大陸の文明を受け継いで
列島に住み始めた縄文時代からこの列島で、
地震さえも一つの自然現象としてあらゆるものと共生として生きてきて、
「和をもって尊し」の「ヤマトごころ」を育んできたのである。
それが、他の国々の人々にとっては、
「目指すべき高い人間的社会」という「世界の雛形」の役目として映り、
古（いにしえ）より敬われてきたに違いない。
買い物途中の地震で一時退避しても、壊れた店のレジの前に、
また列を作りに集まる国民など、世界中探しても日本人しかいない。
忘れてはならない。
縄文から伝わり大和王朝で文献上に初めて現れ、
江戸の人情豊かな市民社会で華とひらいたヤマトごころは、
未来永劫日本人の心に宿り継がれるのである。
忘れないで欲しい。
それが今生の世界における「日本の役割」なのである。
ところが福島原発の放射能汚染という「人災」だけは、
この復興３段階の適用ができなくなる。
プルトニウム２３９の半減期が２万４千年ということだけでも、
この汚染地域が未来永劫使用できないことがわかる。
核燃料は、止めた後、完全に冷却するのに５０年はかかる。
それも通常運転後の処理に要する期間である。
その後、放射能物質という人類が作った最悪の害毒を密封して、
未来の人類の叡智に処理を託して青森の六ヶ所村に封印されるわけである。
その最終的な処理ができない限り、
いずれ六ヶ所村が現代文明終焉の放射能汚染震源地になるであろうことも予期できる。
福島原発の場合は、冷却水装置（ポンプ）電源の故障による
原子炉の空炊き暴走・爆発により、
その核燃料から直接放射能汚染物質を撒き散らしながら、
未だ収束の目途さえ立っていない。
実は、レントゲンのような一瞬の高い放射線の被爆よりも、
弱い放射能の連続的被爆の方が人体に対する影響が強いことも指摘されている。
これを「ペトカウ効果」という。
報道では一切言わないが、１００万キロワット級の原子炉１基で、
２～３トンのウラン燃料があると思われる。
広島型原爆は僅か８００グラムのウランの核分裂反応で
１０万人以上の非戦闘員である市民の命を奪った。
更に各基にある、３～５年冷却用プールの核燃料は何トンなのか。
またその後数十年単位で冷やす共通の冷却プールには、
約６０００本の核燃料棒があるという。
これらのどのプールの冷却水が枯渇しても核の暴走が始まる。
更にまずいのは、人類が作った史上最悪の猛毒である
プルトニウム２３９を使った核燃料ＭＯＸを３号機が使っている。
築４０年の老朽３号機に、全国でも３基しか使用例のないプルトニウム燃料を、
何故４カ月前から使っていたのか。
角砂糖５個分のプルトニウム２３９で全人類が滅びると言われている。
不思議なのは、日本ではこの様な「真実」が主要メディアでは流れない。
仮に暴走しかけた核燃料を数年で処理できても、
上記のように冷却しないかぎり、動かすことはできない。
さらにそれ自体が一度運転すると放射能汚染源となる原子炉そのものの廃棄処分には
更に数年を要するであろう。
加えて放射能の特性から冷却に使った水、
爆発で粉々になったコンクリート片等々すべてが放射能物質となる。
これらを完全に封じ込めるまでに汚染地域がどこまで拡大するのか
全く予断が許さない状況である。
特にこの間に、プルトニウムを燃料とした３号機の核燃料ＭＯＸが
万一爆発で飛散した場合、東京でも即死者が出てもおかしくない
綱渡りの事態なのである。
しかも、循環冷却装置が故障しているので上から常に水を補給しなければならない。
ところが総延長８０ｋｍの管の化け物の原子炉に
は地震や爆発で接合部等が破壊され、いくらでも漏れる穴がある。
上から流す分だけ、その穴等から下へ高放射能汚染された水が流れ出る。
ここからまた「ペトカウ効果」的な、放射能汚染地帯が拡がる。
今もっとも国民の健康に大事なことは、
このように拡がる放射能汚染マップを日々刻々キチンと公開することである。
正確な情報が流れば、その地域に入らなければいい。
余計な風評に怯えることもなくなる。
最大の問題点は、その「真実」をＴＶ等の
いわゆるメジャーメディアが一切報道しないことにある。
なぜなら主要ＴＶ局、新聞社の役員は原子力関係委員会や
電力会社出身者でおさえられているからだ。
さらに、電力会社が各ＴＶ局等の最大の広告スポンサーなのである。
完璧に「原子力事業推進」の情報しか流れない仕組みになっている。
まさに私が指摘する典型的な「マインドコントロール」構造である。
だから日本では、住民・国民の命・安全よりも
原子炉・原子力事業（企業）の保全のための情報が流される。
我々は、まずこの「本当のこと」を認識しなければならない。
そのせいかどうかはわからないが、今回の大災害でとても奇異に感じることは、
「政府現地対策本部」が仙台あるいは福島などに設置されていないことである。
阪神淡路大震災で国の対処の遅れが指摘され、大規模震災基本法が改定された。
つまり、大震災の時には迅速に「政府現地対策本部」を設置することが規定された。
これにより、国として現場で迅速に総合的に情報を入手し、
的確な意思を決定、それに伴う国を挙げての迅速な処置ができるようになった。
そして実際に、有珠山噴火災害で
初めて有珠山の麓の伊達市役所内に立ち上げて大成功し、
長期化に伴いプレハブを設置、噴火の終焉まで活動した。
メディアもここに集中するので、広報と一体化した総合的な運用ができる。
被災民・国民もすみやかに事実を知ることができて、人心の安定に寄与した。
それ故これがじ後の国レベルの災害対処の雛形となった。
先の中越地震災害等でも、極めて効果的な災害救助ができていた。
阪神淡路で悔しい思いをして、
有珠山でこの現地対策本部の立ち上げと活動ルールの確立に
直接かかわってきた私としても秘かに誇りに思っていた。
ところが何故か今回は、福島から２００ｋｍも離れた都内で、
各機関バラバラの活動をおこなっている。
唯一統合されているのは、
東北部方面総監の下に陸・海・空が統合運用されている自衛隊だけである。
本来なら今回の事態対応の国軍最高司令部といえる方面総監部があり、
かつ被災地のほぼ中央に位置する仙台に
政府現地対策本部がただちに設立されなければならない。
ところがいまだに東電の現場からの電話一本の情報源で、
記者会見から全国への報道となっている。
「彼ら」から見れば、完璧な報道統制、情報操作ができるわけである。
これではまともな政策判断もできず、
国民へも放射能汚染の実態等の真実が伝わらない。
いや、原発の危険性をカモフラージュして、
これからも原子力事業推進に支障をきたさないようにするために、
要は「真実を出さないため」に政府現地対策本部が開設されないのかも知れない。
ＴＶニュース等はこの観点でチェックして欲しい。
